じだらく

というわけで、DSソフトを利用してエコ検定の勉強をしてます。
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地元なのに知らない4大公害の巻。
いつも通りwikipediaより。

四日市ぜんそく（よっかいち-）は、三重県四日市市で1960年から1972年にかけて発生した大気汚染による集団喘息障害である。四大公害病の一つ。

原因物質ははじめて知った。
クルマで規制されているあの二つだったのね。
特に硫黄酸化物の (SOx) が大きな原因だったようで。

四日市市で四日市第1コンビナートが操業を始めた事により排出された硫黄酸化物 (SOx) や窒素酸化物 (NOx) などによる大気汚染。

負の歴史なわけだけど、こんな記述も。

四日市市は公害病と認定した市民に対し、市費で治療費を補償する制度を1965年に開始。当時は国側にも公害患者を公費で救済する制度はなく、市の試みは全国初だった。認定患者の数は同年5月に行われた第一回の審査の時は18人だったが、1967年6月末には381人、1970年9月末には544人と急増。患者の増加に市だけでは治療費を負担できなくなり、国や企業も分担金を出すようになった。

その後ウェブに患者数を500人少なく掲載したり、と色々あるけれど、
今人が住める町になるまでに行政も努力したのだ、
ということがちょっとわかって安心した。
身近な街なのに知らないことだらけなものだね。

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今回は京都議定書。
勝手な思い込みで、温室効果ガス削減目標値は6%、
と思っていたのだけど、それは日本の数字であって、
各国ばらばらの目標値があるそうです。
普通に考えたら、排出量が違うのだから、
違って当たり前なのだけど、何でこんな単純な思い違いをしていたのだろう・・・。

ちなみに先進国全体では5.2％で、
ＥＵ、スイスが8%、ロシア・ＮＺは0%だそうです。

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ここは興味がまったくなかったので知らなかった領域。
そもそも食料自給率はカロリーベースと、
生産額ベースの2種類があるが、
日本と韓国はカロリーベースで数字を出している。
その日本は、カロリーベースで2000-200３あたりで、自給率40％。
ちなみに穀物に絞ると28％とさらに下がる。
詳しい内容はwikipediaに色々書かれているのだけど、

100%を超える都道府県は北海道と青森県、岩手県、秋田県、山形県のみである。北海道は192%と全国一の値を誇る。一方、一番低い東京都は、約1%

という分布になっていることと、穀物の自給率が低い理由は、

4大穀物（米・小麦・トウモロコシ・大豆）のうち、小麦・トウモロコシ・大豆のほぼ全量を輸入に頼っている事が大きい。

とのこと。
また、上でもちらっと書きましたが、
食料自給率をカロリーベースで計算しているのは日本と韓国のみで、
日本の場合は詳しい内容が農林水産省から出ないため、
本当に食料自給率が低いのか、という疑問もあるとのこと。

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今日はバーゼル条約。
実は初めて聞いた言葉です。
いつもとおりwikipediaより抜粋。

バーゼル条約（バーゼルじょうやく、Basel Convention）とは、正式には「有害廃棄物の国境を越える移動及びその処分の規制に関するバーゼル条約」といい、一定の廃棄物の国境を越える移動等の規制について国際的な枠組み及び手続等を規定した条約である。国連環境計画（UNEP）が1989年3月、スイスのバーゼルにおいて採択、1992年5月5日発効。2004年9月現在締約国数は162カ国、1機関（EC）。日本は1992年に国内法（特定有害廃棄物等の輸出入等の規制に関する法律、通称バーゼル法）を制定し、1993年に加盟している。

なるほどー。
廃棄物を容易に海外へ外だし出来ちゃうなら、
いろんな抜け道が出来て地球環境が良くならなくなるだろうから、
こうやった国際的な枠組みが出来た、っていうことなのだろうな。

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気象関係の問題から。

・夏日　→　最高気温が25℃以上
・真夏日　→　最高気温が30℃以上
・猛暑日　→　最高気温が35℃以上　（2007年4月より）

ついでに

・冬日　→　最低気温が0℃以下
・熱帯夜　最低気温が25℃以上　

とのこと。
猛暑日が増えたのは1990年以降とのこと。
温暖化の影響なのかね。

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オゾン層との兼ね合いででそうな大気圏系のお話。

まずいわゆる大気圏というのは下記４つ。
地上に近い順に

・対流圏　(0km-11km)
・成層圏　(11km-50km)
・中間圏　(50km-80km)
・熱圏　　(80km-800km)

となる。
エコ検定的にはこ4つの順序と、
オゾン層があるのは成層圏だ、と覚えていればよさそうな感じ。
ちなみに成層圏はオゾン層があるため温度分布に特徴があり、
対流圏や中間圏と違って高度とともに温度が上昇する。
それは紫外線を吸収しているから、ということらしい。
なるほどね。

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うーん、会議名や宣言、法律の名前が苦手だ。
今回はヨハネスブルグ宣言。
結構な確立でストックホルムと間違える・・・。
正直な告白をするとヨハネスブルグが南アフリカにあると知りませんでした。
無知でごめんなさい。。。

ヨハネスブルグサミットは有名な92年のリオの地球サミットを受けて、
2002年に開催されたもの。
持続可能な開発に関する世界首脳会議が正式名称。
いつもとおり内容はwikipediaに詳しい。
92年に採択された「アジェンダ21」の実施状況を点検、
内容を強化する目的もあった、とのこと。

この辺りはちゃんと書籍に当たって順序から勉強しないと理解できないね。
とりあえず流れとして、
・72　ストックホルム
・92　リオ
・02　ヨハネスブルグ
はわかった。

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名前から答えは想像付いたけど知らなかったのでメモ。
いつもどおりWikipediaが超勉強になる。
まずは定義を抜粋。

ロードプライシング（Road Pricing）とは、広義には道路の使用に対して料金を徴収する行為全般を意味するが、1990年代以降は、大都市中心部への過剰な自動車の乗り入れによる交通渋滞、大気汚染などを緩和する対策として、都心の一定範囲内に限り自動車の公道利用を有料化して流入する交通量を制限する政策措置を指すようになった。ここでは後者の意味でのロードプライシングについて説明する。日本語では「道路課金」という訳語が提案されているが、外来語の「ロードプライシング」がまだ優勢である。

ということらしい。
ちなみに、既に導入した国としては、シンガポール、オスロ（ノルウェー）、ロンドンがあり、
東京も石原都知事の下、2003年より導入計画を練っているそうです。
これっていい制度だと思いつつも、
やり方間違えると金持ちは金出して早く移動できる、
みたいな話になりかねないよね、とちらっと思った。
でもまあ、それによって諸問題が解決するなら悪い話じゃないのか。

ちなみに専門書も出ていました。
さすがに必要は無いですが・・・。
ロード・プライシング―理論と政策 (日本交通政策研究会研究双書 23)

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実は中身をよくわかってないのでメモ。
IPCCとはIntergovernmental Panel on Climate Changeの略で、
日本語にすると「気候変動に関する政府間パネル」という意味。
説明は毎度のことwikipediaより。

気候変動に関する政府間パネルとは、国際的な専門家でつくる、地球温暖化についての科学的な研究の収集、整理のための政府間機構である。学術的な機関であり、地球温暖化に関する最新の知見の評価を行い、対策技術や政策の実現性やその効果、それが無い場合の被害想定結果などに関する科学的知見の評価を提供している。数年おきに発行される「評価報告書」(Assessment Report)は地球温暖化に関する世界中の数千人の専門家の科学的知見を集約した報告書であり、国際政治および各国の政策に強い影響を与えつつある。

一部中略

世界気象機関（WMO）の一機関であり、国際連合の気候変動枠組条約とは直接関係のない組織であったが、条約の交渉に同組織がまとめた報告書が活用されたこと、また、条約の実施にあたり科学的調査を行う専門機関の設立が遅れたことから、IPCCが当面の作業を代行することとなり現在に至っている。IPCC自体が各国への政策提言等を行うことはないが、国際的な地球温暖化問題への対応策を科学的に裏付ける組織として、間接的に大きな影響力を持つ。アル・ゴアとともに2007年ノーベル平和賞を受賞。

ノーベル平和賞も受賞しているなんて知らなかった。
現状最新の報告書は第四次評価報告書で、2007年11月承認。
この中で、地球温暖化に対し警告を鳴らす内容となっている。

* 「我々を取り巻く気候システムの温暖化は決定的に明確であり、人類の活動が直接的に関与している。」…人間による化石燃料の使用が地球温暖化の主因と考えられ、自然要因だけでは説明がつかないことの指摘。（第一作業部会報告書：自然科学的根拠）
* 「気候変化はあらゆる場所において、発展に対する深刻な脅威である。」…気温や水温の変化や水資源、生態系などへの影響のほか、人間の社会に及ぼす被害の予測結果についての評価。（第二作業部会報告書：影響・適応・脆弱性）
* 「地球温暖化の動きを遅らせ、さらには逆転させることは、我々の世代のみが可能な(defining)挑戦である。」…気候変動の緩和策の効果、経済的実現性と、温室効果ガスの濃度別に必要な緩和策の規模や被害等の分類などの評価。（第三作業部会報告書：気候変動の緩和策）

余裕が出たら報告書の内容理解へ進みたいね。

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家電リサイクル法って大枠は理解してるが詳細わかってない。
正式名称が特定家庭用機器再商品化法なんてことも知らなかった。
この法律、対象となるのは下記4つ（特定4品目）。

・エアコン
・テレビ（ブラウン管式及び液晶・プラズマ式）
チューナーを内蔵していないモニターや、電池式（蓄電池を含む）の液晶テレビなどは対象外。また、パソコンのディスプレイ（CRTおよび液晶）はこの法律ではなく資源有効利用促進法の対象である。
・電気冷蔵庫及び電気冷凍庫
・電気洗濯機及び衣類乾燥機

もともとはブラウン管テレビだけだったのが液晶やプラズマも対象になったり、と、
色々対象商品も拡大しているとのことです。

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